つみたて複利シミュレーター毎月の積立が将来いくらになるか計算

利回りは「平均」であって「約束」ではない

元本割れの可能性を前提に考える

全世界株式や米国株式のインデックスは、過去の長い期間をならすと年数%程度のリターンだったとされることが多く、本ツールの初期値もそれを参考に年5%としています。ただし、これはあくまで長期平均です。実際には、1年で30%以上下落した年もあれば、20%以上上昇した年もあり、毎年きれいに5%ずつ増えることはありません。

とくに積立を始めて数年は元本が小さいため、値動きの影響を実感しにくい一方、資産が大きくなった後半に大きな下落が来ると、金額としての目減りは大きくなります。将来の利回りは誰にも予測できず、期間によっては元本を下回ることもあります。3%・5%・7%と複数の利回りで試算し、「悪いケースでも生活に支障がないか」を確かめておきましょう。

新NISA（2024年〜）の概要

制度の枠組みを知っておく

• つみたて投資枠：年120万円（月10万円まで）。長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託が対象です。
• 成長投資枠：年240万円。上場株式や幅広い投資信託が対象で、つみたて投資枠と併用すると年間合計360万円まで投資できます。
• 生涯の非課税保有限度額：1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）。買付金額（簿価）で管理されます。
• 非課税期間は無期限。旧制度のような「20年で終了」はありません。
• 売却すると枠が翌年に復活。売却した分の簿価が翌年以降の枠として再利用できます。

本シミュレーターの「新NISAの枠の判定」は、年間の積立額がこれらの上限に収まるか、生涯枠1,800万円に何年目で達するかを機械的に判定するものです。制度の詳細や最新情報は金融庁の案内でご確認ください。

信託報酬0.1%と1.0%の差

毎月3万円・年5%・20年で比較

信託報酬は投資信託を保有している間、毎日少しずつ資産から差し引かれるコストです。年率で見ると小さな数字ですが、複利で増えるはずだった部分にもかかり続けるため、長期では無視できない差になります。

毎月3万円を想定利回り年5%で20年積み立てた場合、信託報酬が年0.1%なら資産額は約—万円、年1.0%なら約—万円で、その差は約—万円になります。同じ指数に連動するインデックスファンドでも信託報酬には差があるため、商品を選ぶときは必ず確認したい項目です。

積立額を少し増やす効果

月5,000円の上乗せと、毎年の増額

最終的な資産額は積立額にほぼ比例します。毎月3万円を3万5,000円に増やすと（年5%・20年）、元本の増加は120万円ですが、資産額は約—万円から約—万円へ、約—万円増える試算です。

最初から大きな額を積むのが難しければ、昇給や子どもの独立などのタイミングで増やしていく方法もあります。毎月3万円から始めて毎年3%ずつ増額すると、20年後の資産額は約—万円と、増額なしより約—万円多くなります。「積立額の年間増額率」に数字を入れて、ご自身の計画で試してみてください。

期間が短い分、無理のない額で

生活防衛資金を先に確保する

• 毎月3万円・年5%の試算では、20年で約—万円、15年で約—万円、10年で約—万円が目安です。期間が半分になると資産額は半分以下になります。
• だからといって積立額を無理に増やすと、下落局面で続けられなくなりがちです。まずは生活費の半年〜1年分を預貯金で確保し、そのうえで余裕資金を積み立てます。
• 10年で1,000万円を目指す場合、年5%でも毎月約—円が必要です。「目標額から逆算」モードで現実的な額かを確かめてみてください。

出口（取り崩し）を意識する

使う時期が近いほど、値動きの影響が大きい

• 積立の終盤は資産額が最も大きく、そのタイミングで大きな下落が来ると回復を待つ時間が限られます。使う時期の数年前から、少しずつ値動きの小さい資産や預貯金に移していく考え方があります。
• 一度に全額を取り崩す必要はありません。運用を続けながら毎月・毎年一定額を取り崩す方法もあり、新NISAは非課税期間が無期限のため、こうした使い方と相性がよい制度です。
• 退職金や年金の受け取り方、住宅ローンの残高など、ご家庭全体の資金計画とあわせて考えることが大切です。迷ったら、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するのも一つの方法です。